【リスト付き】海外赴任・帯同・移住前準備リスト

こんにちは、インドネシア在住のLili(yns121072020)です。

私が実際に海外引越をした時の経験を思い出しながら「海外引越やることリスト」を作成しました。

海外赴任や帯同・移住で海外へ引越す予定のある方はぜひ参考にしてみてください。

海外引越やることリスト

海外引越が決まったらまずやること

やることリストをチェック

海外引越が決まったら、まずはやることリストを入手して今後の流れを確認しましょう。

当サイトでも、印刷して使える「海外引越やることリスト」を用意しています。

ブログ記事とあわせてご活用ください！

下記のサイトにも「海外引越やることリスト」が用意されています。

渡航3～2ヶ月前

引越業者を選ぶ(見積り・下見)

海外に持って行く荷物は渡航の1～2ヶ月前には発送するので、まずは引越業者を選びます。

いくつかの業者に見積りを依頼し利用する業者を決定しましょう。

駐在や帯同の場合は会社が手配するのが一般的です。

下見が必要な場合は引越業者に連絡を取り、必要ない場合は予定に合わせて荷物を引き渡す日を予約しましょう。

アパートなどを退去する場合は、海外引越を依頼する業者に国内引越も依頼するか別で業者を手配しましょう。

「現地には持って行けないけど捨てたくないでも日本で保管しておく場所もない」という荷物は、トランクルームを利用するのがおすすめです。

宅トラ なら安心して大事な荷物を預けられるポイントがたくさん！

＼荷物の種類と個数を選ぶだけ！／

パスポートの取得・確認

パスポートを持っていない場合

パスポートを持っていない場合は、必要書類を用意して最寄りの市役所やパスポートセンターへ申請に行きます。

パスポートは手元に届くまでに2週間ほどかかります。

ビザの取得にもパスポートが必要なため、できるだけ早めにパスポート申請に行きましょう。

すでにパスポートを持っている場合

すでにパスポートを持っている場合も必要項目を確認しておきます。

国によって下記の項目に条件がある国があります。

パスポート申請の種類と必要書類

パターン	申請の種類
持っていない 有効期間が切れている	新規発給
残存有効期間が1年未満	切替発給
査証欄の残りが少ない	査証欄増補／切替発給 ※R5.3.27以降、査証欄の増補制度は廃止されます。
名前・本籍地の変更があった	記載事項変更旅券発給

すでにパスポートを持っている方も、帯同を機に結婚した場合や国際結婚をした場合などはビザの申請前に新たにパスポートを取得する必要があります。

有効期間などを考慮して、新規発給または記載事項変更旅券発給申請をしましょう。

＼重要書類はまとめて管理！／

海外生活では、パスポートを持ち歩く機会やパスポートと一緒に管理しなければならない重要な書類(在留証明書・ワクチンの予防接種記録用紙・ウェルビーの会員証・海外旅行保険の契約書など)もいくつかあります。

1つにまとめて管理できるケースがあると便利です！

予防接種を受ける

渡航先で感染のリスクが高い感染症を調べ、必要に応じて予防接種を受けます。

海外渡航者向けのワクチンを扱っている病院に行けばお医者さんに予防接種のスケジュールを組んでもらうことができますが、病院やお医者さんによって対応が異なる場合があるので、事前に一度自分でも調べておくようにしましょう。

外務省の公式HPでは、国ごとに外務省が接種を推奨する予防接種の一覧を見ることができます。

参考　世界の医療事情 | 外務省

接種完了までに半年ほどかかる場合もあるので、早めに病院に通い始めましょう。

歯医者に通う

歯の治療は海外保険に含まれない場合が多く、治療費が高額になってしまうことがあります。

また、渡航先の歯医者さんの技術や衛生環境に不安がある場合もあります。

問題がある場合は、何度か通院しなければならないので早めに一度検診に行きましょう。

住居について検討

持ち家の場合

特に持ち家の場合は、早めに住居についての対応を検討しましょう。

選択肢としては、「貸す」「空き家にする」「売る」があります。

立地や築年数・赴任期間・帰国後の状況などに合わせて決めます。

売却・賃貸にする場合には、専門の仲介業者を利用することでトラブルや手間を減らすことができます。

空き家にする場合は、放置のままだと傷んでしまうので定期的に通風・通水などを行う必要があります。

近くに管理をお願いできる家族や知人がいない・周囲の人に負担をかけたくないという場合は「留守宅管理サービス」を利用する方法もあります。

少し古いトピですが、下記のサイトで多くの経験談を見ることができます。

参考　夫の海外赴任。家をどうするか悩んでます | 生活・身近な話題 | 発言小町

実際の体験談を詳しく綴った個人ブログも参考になります。

参考　海外駐在員が持ち家を賃貸物件にした理由とその収益公開

参考　海外赴任中の日本の持ち家はどうする？賃貸を諦め空き家にした体験談 | 駐在妻向け海外生活情報サイト | ち…

参考　『海外赴任が決定 ～日本の自宅（持ち家）はどうする？～』

賃貸の場合

退去の1ヶ月前までに連絡を入れる契約が一般的ですが、中には2～3か月前と設定している賃貸もあるので、一度確認をして指定の期日を過ぎないように連絡を入れます。

期日を過ぎても退去は可能ですが、家賃が発生してしまうことがあるので注意が必要です。

現地の住居探し

海外赴任の場合は、赴任者が先に渡航しテレビ通話をしながら家族で住居を探すというパターンや先任者の住居にそのまま入居する・会社が契約している住居に入居するというパターンが多いです。

他には、現地の日系不動産を通して日本から住居を探す方法もあります。

日本の携帯について検討

海外に長期的に滞在する場合は、現地のSIMカードを購入して携帯を使用するのが一般的です。

日本の携帯は一時帰国時以外で使うことがないので、自身に合った方法で契約について検討します。

ポイントは、日本の携帯番号・各通信会社のメールアドレス(docomo.ne.jp、softbank.ne.jpなど)を残しておきたいかどうかです。

運転免許の期限を確認

海外滞在中に日本の運転免許の期限が切れてしまわないかを確認します。

切れるまでに日本に戻る予定がない場合は、更新期間前でも手続きが可能なので行っておきましょう。

まだ余裕がある場合は、一時帰国時に更新に行きましょう。

もし、海外滞在中に期限が切れてしまった場合も最長3年まで学科試験・技能試験免除で免許の再取得を行うことができます。(6か月以降はやむを得ない理由がやんでから1ヶ月以内に限る。)

運転免許の経歴も継続されます。

免除を受ける場合は、更新期間中に出国していたことを証明する下記のいずれかの書類が必要です。

クレジット・デビットカードの用意

海外では日本に比べてキャッシュレス化が進んでいる国が多く、また現金をたくさん持ち歩くのは危険なので、海外で使えるクレジット・デビットカードを用意しておきます。

逆に現地で日本の口座から現金を引き出したい場合もあると思うので、日本の円預金から現地のATMで現金を引き出すことができる機能が付いたデビットカードや海外キャッシングサービスが利用できるクレジットカードがおすすめです。

以前は日本の円預金から現地通貨として引き出せる国際キャッシュカードもありましたが、現在はサービスを終了している銀行も多く、カードと一体型になっているものが主流になっているようです。

年金と健康保険について確認

国民年金と厚生年金

1年以上海外に居住する場合は、市区町村に海外転出届を提出することが義務付けられており、受理されると住民登録が抹消されます。(強制ではなく市区町村によっても対応が異なるためあえて提出しない人もいます。)

海外転出届を提出すると国民年金の強制加入義務はなくなりますが、日本国籍であれば任意で加入し続けることができます。

付加保険料の納付も可能です。

参考　海外への転出／海外からの転入　海外在住の皆さま

次に、厚生年金ですが、駐在員で日本にある会社から給与の一部または全部を受け取る場合は基本的に加入し続けることができます。

日本の会社から全く給与が支払われていないまたは現地採用の場合などは日本の厚生年金を利用することはできません。

健康保険と国民健康保険

厚生年金と同じく駐在員で日本にある会社から給与の一部または全部を受け取る場合は、家族も含め基本的に健康保険にも加入し続けることができます。

日本の会社から全く給与が支払われていないまたは現地採用の場合などは、健康保険に加入し続けることができません。

その場合は、国民健康保険に加入することもできますが、住民票を残しておく必要があります。

住民票を残すと国民年金・住民税の支払い義務が発生します。

現地の社会保険制度を利用するか各自民間の保険に加入するのが一般的だと思います。(ここに関しては詳しくないので各雇用先にご確認ください。)

語学の勉強をスタート

他の準備がある程度落ち着いた後で大丈夫ですが、少しずつ語学の勉強を始めましょう。

現地の言語と余裕があれば英語を勉強するのがおすすめです。

地方では現地の言語を使う場合が多いですが、都市部へ行くと英語を使う国もあります。

日常生活や仕事で必要な単語から勉強し、単語を並べて自分の意思が伝えられるくらいにしておくと現地での生活が少し楽になります。

ビザの取得(一般的には会社が手配)

日本国籍の場合、観光目的であれば多くの国で事前のビザ取得が免除されていますが、長期的・業務で海外に滞在する場合は目的に合わせて渡航先の国での滞在を許可するビザの取得が必要になります。

会社都合での渡航であれば、必要書類を提出して会社が申請の手続きを行ってくれるのが一般的です。

個人で取得する場合は、手続きが複雑なので入国・滞在中のトラブルを避けるためにもビザ申請代行業者などを利用しましょう。

航空券の予約(一般的に会社が手配)

渡航日が決定したら、航空券の予約を取ります。

会社都合の渡航であれば、会社が手配するのが一般的です。

その場合は、予定が決まり次第会社の担当者に航空券の手配を依頼しましょう。

海外保険に加入(一般的には会社が手配)

海外滞在中の事故・けが・病気・盗難などに備え海外保険に加入します。

長期滞在の場合は、自身の医療費だけではなく、他人を傷つけてしまった場合やアパート・借家で火事を起こしてしまった場合などの賠償に関する補償内容も確認しましょう。

会社都合の渡航であれば、会社が手配するのが一般的です。

その場合は、渡航前に保険の内容を確認しておくようにしましょう。

家族の仕事について検討(対象者)

帯同する家族が仕事をしている場合は、退職の意思や働き方について会社に相談しましょう。

帯同ビザでも就労できる国や務めている会社が在宅ワーク可能な場合は海外からリモートで働くという手段もあります。

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こどもの学校について検討(対象者)

渡航先の教育・学校情報を収集し、各家庭の教育方針やお子さん・今後の進路に合った学校を探します。

学校が決まったら、入学手続きに必要な書類の準備や転校手続きを進めます。

また、必要な教科書や学用品の用意もあわせて行いましょう。

国際免許証の取得(対象者)

海外でも自分で車の運転をする予定の場合は、国際免許証(国外運転免許証)を取得します。

ただし、国際免許の有効期間は1年間で更新制度はないため1年を超えて使用する場合は再申請が必要になります。

1年以上の長期で海外に滞在する場合は、日本の免許からの書き換えを行うか現地で試験を受けて免許を取得するのが良いと思います。

書き換えとは、日本の免許を保有している人が特定の条件を満たせば、筆記・実技試験免除で渡航先の国の免許を取得できるという制度です。

一時滞在中の宿泊先を予約(対象者)

渡航前に家を手放した後・渡航後家やアパートに入居するまでにホテル滞在を予定している場合は、その予約もしておきます。

納税管理人を選ぶ(対象者)

海外で働いて得た給与は、所得税法上の非居住者にあたり、原則として日本の所得税は課税されません。

ただし、非居住者でも給与以外に日本で所得がある場合や納税の義務がある場合は、納税管理人を選任する必要があります。

納税管理人とは「納税義務者(海外在住者)に代り納税に関する一切の手続きを行う人」で、誰でもなることができますが、信頼できる人を選びましょう。

納税ミスを無くす・選任者の負担を無くすために税理士に納税管理人をお願いする方法もあります。

渡航2～1ヶ月前

備品の購入

海外では手に入りにくいもの・こだわりのアイテムなどを買い揃えます。

買う前に引越業者の書類を確認し、送れないものなどに注意しましょう。

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楽天24では食品なども扱っていますが、最大50％ポイントバックの「スーパーDEAL」対象商品は日用品に多いです。

薬や化粧品も購入できます。

3,980円以上の購入で送料も無料になります。

荷物発送

渡航先の国までの荷物到着所要日数を確認して、荷物を発送します。

航空便・船便のどちらも利用するというパターンが多いと思いますが、その場合はどちらで発送するものも同じ日に引き渡しをするのが一般的です。

本人入国前は輸入通関手続きができないので、入国日にあわせて荷物を引き渡す日を決めます。

常備薬・英文診断書の用意

普段から服用している薬がある場合は、多めに処方してもらえないかなどかかりつけのお医者さんに相談します。

一時帰国まで薬が持たない場合は、自分の服用している薬が現地でも手に入るかを確認しましょう。

また、海外の薬は日本のものより効果が強い場合があるので、家庭用の常備薬なども日本の慣れたものを用意しておきましょう。

持病がある方は現地の医療機関に提出するための英文診断書を用意しておくと安心です。

英文診断書は1枚5,000円ほどで作成してもらうことができます。

車について検討・自動車保険の解約

車について検討

日本で所有している車をどうするかを検討します。

方法としては、「売る」「保管」「持って行く」「譲渡」があります。

海外に長期滞在する場合は、基本的に売るか保管の対応を取る方が多いと思います。

売る場合には、買取価格の他にいつまで使えるのか・どこで引き取ってくれるのかなども踏まえて買取業者を選びましょう。

現在は、渡航のギリギリまで車を使える・空港まで引き取りに来てくれるなど海外渡航者専門の買取業者もあります。

保管する場合は、駐車場所が必要になります。

車両登録を一時登録抹消することで自動車税の支払い義務はなくなりますが、定期的に動かしていないと住居同様に傷みが早くなるので、そこも含めて対応を検討しましょう。

件数は少ないですが、下記のトピで経験者の体験談を読むことができます。

参考　海外に行く時は、車は処分しますか？置いておきますか？ – ローンは払い終わっていて、好きな車なんで置い…

自動車保険

車をどうするかが決まったら自動車保険の解約もします。

基本的に解約翌日から起算して7日以内に新たに自動車保険の契約をしない場合は等級がリセットされてしまいますが、中断証明書を発行してもらうことで最大10年間等級を維持することができ、日本に帰国後も等級を落とさず自動車保険に加入することができます。

銀行口座の確認・解約

原則として非居住者は日本国内の一般的な銀行口座を持つことができず、本来は下記のような対応となります。

ただ、実際にはそのまま渡航してしまう方も多いようです。

銀行からの郵便物が住所不明で返還されたり電話での連絡がつかない場合などに、非居住者であることが発覚するということもあるようですが、まれのようです。

口座をそのままにして渡航してしまう場合も、多くの方が住所を実家の住所などに変更しているようです。

また、ネットバンキングを海外から利用した場合に銀行のセキュリティ設定にひっかかり口座凍結になるというパターンもあるようです。

今後、マイナンバーと銀行口座の紐づけに関する新しい動きがあると、海外在住者にとってそのまま口座を保有することが難しくなるかもしれませんが、今のところは上記に記載したような現状となっているようです。

因みに、現在は海外転出届を提出すると失効するマイナンバーですが、2024年5月までに海外在住者もマイナンバーの利用が可能になるように法改正を検討しているそうです。

参考　マイナンバーカードの発行・更新、海外でも可能に　政府が導入検討：朝日新聞デジタル

証券会社へ届出を提出(対象者)

海外滞在中は、日本の証券会社で取引をすることができません。

非居住者の場合、口座の扱いは滞在期間や証券会社によって変わってくるため、早めに確認をして出国までに必要な手続きや届出の提出をしましょう。

そのままにして渡航すると口座が凍結・閉鎖されてしまうので注意が必要です。

渡航1ヶ月前

転居・転送サービスの手続き

転居・転送サービスとは、転居届を提出することで旧住所あての郵便物を新住所に無料で転送してくれるサービスです。

重要な郵便物を長期間放置してしまわないように、海外に長期滞在する場合は行っておきたい手続きです。

新住所に海外の住所を登録することができないので、日本国内の家族の住所を新住所として登録している方が多いかと思います。

日本国内に頼れる人がいないという場合は、「郵便物海外転送サービス」を利用するという方法もあります。

転送期間は届出日から1年間で、それ以降は差出人に返還されます。

1年以上海外に滞在する場合も多いかと思いますが、更新の際は再度転居届の提出が必要になります。

e転居を利用すれば、海外にいながら手続きができます。

ライフラインなどの解約

電気・ガス・水道などのライフラインや固定電話・新聞・テレビ・インターネットなどの契約関係を洗い出して解約します。

ライフラインは、解約の手続きをしないと全く使用しない場合でも基本料金が発生しますが、一時帰国で自宅に滞在する予定・定期的に自宅の管理をお願いする予定の場合はそのままにしておく方も多いと思います。

各家庭の状況に合わせて対応しましょう。

支払い関係の確認

税金や各サービス使用料の払い忘れがないかを確認し、渡航前に支払いを済ませます。

現地通貨の用意

渡航後にすぐに使う分は事前に現地通貨に換金しておきます。

渡航2週間前

海外転出届を提出

1年以上海外に居住する場合は、市区町村に海外転出届を提出することが義務付けられており、受理されると住民登録が抹消されます。(強制ではなく市区町村によっても対応が異なるためあえて提出しない人もいます。)

海外転出届は、出発の2週間前から提出ができます。

海外転出届を提出すると、国民年金・住民税の支払い義務はなくなります。

国民年金には日本国籍であれば任意で加入し続けることができ、付加保険料の納付も可能です。

また、海外転出届提出後は印鑑証明の発行ができなくなります。

パッキング

そろそろ手荷物で持って行く荷物のパッキングも始めましょう。

現地到着後

在留届・たびレジに登録

現地で事件や事故・災害が発生した場合の安否確認・支援活動などに必要となる在留届・たびレジの登録を行います。

登録しておくことで、緊急時以外にも外務省からの最新の安全情報を受け取ることができます。

「在留届」は海外に住所または居住を定めて3か月以上滞在する日本人に提出が義務付けられているもので、3か月未満の滞在の場合は「たびレジ」に登録します。

在留届はオンラインで提出が可能です。

公式サイト　在留届 – インターネットによるオンライン在留届

まとめ

急遽決まることも多い海外引越、短期間の間にやらなければいけないことがたくさんあります。

早め早めに行動・情報収集を始め、漏れのないようそして渡航までに間に合うように準備を進めましょう。

当サイトで用意している「海外引越やることリスト」もぜひご活用ください！